2026年にFPVを始める人が最初に確認すべき制度まとめ

FPVドローンは「機体を買えば飛ばせる」わけではありません。日本では電波と航空の2つの法律が関わり、それぞれ別の手続きが必要です。ここでは2026年時点の全体像を、実際にやる順番で整理します。

手続きは大きく2系統

ドロ太

免許って1つ取ればいいんじゃないの？

ドロえもん

それがFPVの落とし穴なんだ。電波（総務省）と航空（国土交通省）で管轄がまったく別。両方それぞれ手続きが要るんだよ。

1. 電波まわり（総務省）

5.8GHz帯のFPV映像を出すには、人の免許と機体の免許の2枚が必要です。

1. アマチュア無線4級を取る（人の免許）
2. その上で、使うVTXについて無線局の開局申請をする（機体の免許）

この2枚構造は誤解が多いところなので、FPVの免許は「2枚」あるで図解しています。

2. 航空まわり（国土交通省）

• 100g以上の機体は機体登録とリモートIDが必須
• DID上空・夜間・目視外などの特定飛行は許可・承認が必要
• FPVは原理的に目視外飛行にあたるため、屋外で飛ばすなら承認が前提になります

よくある3つの誤解

「室内なら免許不要」も誤りです。 電波法に室内の例外はありません。詳しくはこちら。

「海外の完成機を買えばすぐ飛ばせる」も誤りです。 海外BNFのVTXには技適がなく、開局申請には系統図が必要です。買う前の3つの質問を確認してください。

費用の目安

免許・登録・保険まで含めた費用はFPVの免許・登録・保険、全部でいくら？にまとめています。一度きりの費用と毎年の費用に分けて考えると計画が立てやすくなります。

これから始める人へ

順番としては、機体を買う前に免許の道筋を確認するのが安全です。特にVTXは「性能が良くても日本で開局できない」ことがあるため、VTX申請実績DBで実績を確認してから機体を選んでください。

制度は変わります。実際の手続きの際は、必ず総務省・国土交通省の最新の公式情報をご確認ください。